米国の風邪薬は強力
米国で風邪を引いた時に仕事の関係でどうしてもすぐに風邪を治す必要があって、かぜ薬を購入したことがあります。
その薬は大変強力だったのかすぐに風邪が治りました。しかし、その副作用として胃が荒れて胃痛になりました。こんなことにならないように、米国人は風邪薬と一緒に胃薬を飲むそうです（苦笑）。
風邪を治すという結果を果たすためなら、他のことが多少犠牲になっても構わないというか、副作用があるぐらいの強い薬でなければ意味がないという考え方なのが興味深いです。
原因療法 vs 対症療法
自分も含め日本人は漢方の影響のせいか原因療法を好み、米国では合理的に対症療法を好むように思います。
根本的な問題をみつけだして、それを治すのが原因療法です。根本解決がなければ、いくら症状をなおしても再発するので意味がないという考え方です。
一方、症状が出ればまずはそれをさっさと治すというのが対症療法です。どんな症状が現れるかわからないことを恐れるよりも、まずは問題点から治すという合理的な考え方です。
どちらが良いか悪いか、どちらもメリット・デメリットが存在するように思います。
消費税アップと遠のくデフレ脱却
さて、10月からいよいよ消費税アップです。わずか2%のアップのように思いますが、政府が目指しながら20年間も達成できないインフレ目標が2%ですから、それと同じぐらいの比率を強制的に施こすことになります。
施行直後には仮のインフレになりますが、その揺り戻しで確実に2%以上の消費低迷になります。インフレ目標がさらに遠のくことになります。
インフレが遠のいても（つまりこれからさらに20年ぐらいはデフレになる？）政府は財政再建をしたいという意思表示なのだと思います。
最近話題のMMT
そこで、最近一部の経済学者が話題にしているMMTという理論があります。興味のある方は、その手のサイトで学んで頂ければと思います。
このＭＭＴを簡単に言えば、
１．政府の日本円での借金で破産することはないので、２．政府はインフレになるまで借金をしてお金を使って、どんどん民間に仕事をさせる（財政出動する）
というものです。
ＭＭＴにおいて、デフレ化において財政再建は不要なので、消費税は廃止ということは令和新選組も説明しています（令和新選組を応援しているわけではありませんが）。
MMTは劇薬か？
一方で反対する経済学者もたくさんいます。一番の反対理由は、政府の借金が増えすぎるとハイパーインフレになるというものです。
デフレを脱却するためにＭＭＴを導入したとしても、ハイパーインフレになる危険があるので受け入れられないということです。
ＭＭＴという薬には副作用があるかもしれないれど、まずは風邪を治すことを優先と考えるか。それとも薬の副作用が怖いので、20年間ひき続けている風邪はなおらなくてもいいのでただただ安静にしていることが優先なのか。現政府は後者ということのようです。
過去20年、安静にしていて風邪が治らないのだから、将来に向けて何か新しい治療方法をそろそろ試していただきたいなと思うのですが、その治療法が見つからないし、見つかっても採用する気がないような政策にちょっと残念に思う今日このごろです。
